ビットコイン(BTC)史上最高値更新！持っている人は持っている？！人気の取引所は？おすすめの管理方法は？～性別・年代別・世帯年収別に見た調査結果～

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■調査概要

【対象者】20歳以上の男女
【サンプル数】500人
【居住地】全国
【調査方法】ネットリサーチ
【調査実施日】2024年3月8日
【調査メディア】Mediverse

■背景

2009年に世界で初めて誕生した暗号資産(仮想通貨)「ビットコイン(BTC/Bitcoin)」。

先日2024年3月5日には、一時6万9,000ドルを超え、史上最高値を更新したというニュースが記憶に新しい方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、今や暗号資産(仮想通貨)の代名詞とも呼ばれ、本市場の半数以上のシェアを占めると言われる「ビットコイン(BTC/Bitcoin)」について、全国20歳以上の男女500人を対象にアンケート調査を実施いたしました。

■調査結果

「ビットコイン(BTC)」保有率

国内におけるその保有率は、わずか15％という結果だった。

男女年代別に見ると、「ビットコイン(BTC)」保有率は、男女ともに20代が最多、60代が最少という傾向が出ていたものの、30代および40代ではジェンダー差が見られていた。30代男性13.9%に対し、女性は20.3%、40代男性22.0%に対し、女性は12.2%と逆転していた。

世帯年収別に見ると、「ビットコイン(BTC)」保有率は世帯年収と見事に比例していた。300万円未満と1,000万円以上の世帯年収層には、購入経験率に2.5倍以上の差異が見られた。

「ビットコイン(BTC)」預かり資産額

「ビットコイン(BTC)」を保有していると回答した15.0%のうち、預かり資産額のボリュームゾーンは「～10万円未満」の41.3%であった。全体的に見ると、保有者の約9割は預かり資産額が500万円未満であることがわかる。その一方で、500万円以上が一定数以上おり、中には、1億円以上という回答があることも見逃せない。

男女別に見ると、預かり資産額のボリュームゾーンはいずれも「～10万円未満」である一方で、資産額のレイヤーによって、ジェンダーによる傾向の違いがうかがえる。男性は、「1億円以上」を除くすべてのレイヤーに、全体平均と同じような分布傾向が見られたが、女性は、「～10万円未満」が過半数を占める一方で、「1億円以上」が存在していた。

年代別に見ると、30代と40代の「ビットコイン(BTC)」の預かり資産額は、半数が「～10万円未満」と回答しており、50代も全体平均を上回る41.7%が占めていた。また、20代は他年代と比べ、預かり資産額がまんべんなくバラついており、最新技術を用いた資産保持手法に対して意欲的な傾向が見受けられる。

世帯年収別に見ると、「ビットコイン(BTC)」の預かり資産額は、いずれの世帯年収層も「～10万円未満」がボリュームゾーンであり、世帯年収300万円～500万円の層においては約6割を占めていた。

一方、「～10万円未満」の割合がもっとも少なかったのは、世帯年収1,000万円以上の層の25.0%となっており、こちらの年収層の4分の3は、より多額な預かり資産額を保有していることが明らかとなった。

「ビットコイン(BTC)」取引所（暗号資産取引所/仮想通貨取引所)

「ビットコイン(BTC)」保有者の約3人に1人は、「bitFlyer」を主要取引所として回答していた。次に多かったのは「DMM Bitcoin」であり、さらに「Coincheck」「bitbank」が同率で続いた。

TOP3にこそ入っていなかったものの、TOP5には「楽天ウォレット」「SBI VCトレード」がランクインしている他、その他の自由回答でも「メルカリ」「GMOコイン」が挙がっており、いずれも暗号資産(仮想通貨)を主力事業としない企業が提供している取引所であることを踏まえると、今後、各取引所の市場占有率が変動する可能性が考えられる。

男女別に見ると、「ビットコイン(BTC)」保有者における取引所は全体的に異なる使用傾向が見られていた。

中でもTOP3において、男性は「bitFlyer」36.2%が大きく目立ち、続いて「DMM Bitcoin」27.7%、「Coincheck」25.5%に対し、女性は「bitbank」32.1%を主流としながらも、2番手にはわずかに比率を落とし「Coincheck」「DMM Bitcoin」「楽天ウォレット」が同率28.6%、3番手もまたわずかに比率を落とし「bitFlyer」「SBI VCトレード」が同率25.0%という結果であることから、女性は男性に比べ、なんらかの理由で、複数の暗号資産取引所(仮想通貨取引所)を併用していることが見てとれる。

年代別に見ると、20代における「ビットコイン(BTC)」保有者は複数取引所での使用率が35～40％以上となっており、他年代に比べ併用傾向にあることが推察できる。

さらに、各年代における上位2つの取引所をクローズアップしてみると、20代は「bitFlyer」「bitbank」、30代は「bitbank」「DMM Bitcoin」、40代は「DMM Bitcoin」「楽天ウォレット」、50代は「bitFlyer」「Coincheck」と年代によって、少しずつばらつきが出ていることから、それぞれのライフスタイルなどが要因として考えられる。

世帯年収別に見ると、世帯年収層のレイヤーにより、首位をマークする取引所がそれぞれ異なっており、世帯年収300万円未満は「bitbank」、世帯年収300万円～500万円は「楽天ウォレット」、世帯年収500万円～700万円は「DMM Bitcoin」、世帯年収700万円～1,000万円は「Coincheck」「bitFlyer」「bitbank」が同率1位、世帯年収1,000万円以上は「bitFlyer」となっていた。

また、TOPのみならず、2位以降も全く異なる分布傾向が出ており、暗号資産取引所(仮想通貨取引所)選びには世帯年収が影響していることが推察される。

「ビットコイン(BTC)」保管方法

「ビットコイン(BTC)」保有者の62.7%は、その保管方法として「暗号資産取引所(仮想通貨取引所)」を選んでいた。さらに、「ソフトウェアウォレット(Webウォレット)」40.0%、「ハードウェアウォレット」21.3%、「ペーパーウォレット」13.3%が続いており、「暗号資産取引所(仮想通貨取引所)」を主流としながらも、他の管理方法も一定の支持があることが垣間見える。

男女別に見ると、男女ともに「ビットコイン(BTC)」の保管方法は「暗号資産取引所(仮想通貨取引所)」が主流であるものの、2位以降にジェンダー差が見られていた。

中でも、「ハードウェアウォレット」および「ペーパーウォレット」の割合は、女性は男性の2倍近くという結果となっていることがわかる。

年代別に見ると、全ての年代において「ビットコイン(BTC)」の保管方法は、「暗号資産取引所(仮想通貨取引所)」が首位であることは変わりないものの、20代・40代は「ソフトウェアウォレット(Webウォレット)」が過半数を超えているのが目立った。

世帯年収別に見ると、全ての世帯年収層において「ビットコイン(BTC)」の管理方法は、「暗号資産取引所(仮想通貨取引所)」と「ソフトウェアウォレット(Webウォレット)」が主流となっていたが、世帯年収1,000万円以上においては、「ハードウェアウォレット」も有力な選択肢となっていることがわかる。

また、世帯年収500万円〜700万円は、「ペーパーウォレット」が4人に1人以上を占めており、この傾向は他の世帯年収層と異なる特徴が出ていた。

総論

今回のアンケート調査結果では、「ビットコイン(BTC/Bitcoin)」の国内における保有率はわずか15%に留まっており、その保有率には、性別や年代よりも世帯年収が大きく影響している一方で、預かり資産額においては、ジェンダー差が見られることが判明いたしました。

また、利用取引所やその管理方法においては、性別・年代・世帯収入によってそれぞれ異なる傾向が明らかになっておりました。

先日史上最高値を更新したことが話題となっている「ビットコイン(BTC/Bitcoin)」ですが、国内における市場拡大はまだまだこれからのようです。

当社Web3メディア「Mediverse」は、今後も「ビットコイン(BTC/Bitcoin)」をはじめとした暗号資産(仮想通貨)に関する最新情報をより多くの人々にお届けしてまいります。

・過去のアンケート調査結果はこちら

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