賞与・ボーナスがビットコインで支給されたら?3位「90%現金化」2位「…
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調査概要
【対象者】全国の20歳~69歳の男女
【サンプル数】500人
【居住地】全47都道府県
【調査方法】ネットリサーチ
【調査実施日】2022年12月14日
【調査メディア】Mediverse
調査結果
賞与・ボーナス額
2022年冬の賞与・ボーナス額におけるボリュームゾーンは「~10万円」68.60%となっており、2位に「30~49万円」と「100万円以上」が同率7.60%と続いており、この3項目だけで全体の約85%を占めていることになる。
男女別に見ると、支給額は女性の方が男性に比べ全体的に少ない傾向にあり、賞与・ボーナス額が「80~99万円」では2倍差、「100万円以上」では3倍差と、支給額が上がるにつれてジェンダー格差が顕著となっていた。
年代別に見ると、いずれの年代でも「~10万円」が多数派となっており、賞与・ボーナス額が「100万円以上」となるのは40代以降という結果が出た。さらに、50代および60代となると、その割合は40代の2倍に増えていた。
世帯年収別に見ると、賞与・ボーナス額が「~10万円」の割合は300万円以下の年収層では93.51%だったのに対し、300~500万円の年収層では78.22%、500~700万円の年収層では60.92%、700万円~1,000万円の年収層では42.35%と、世帯年収額と反比例して割合が降下していることが見てとれる。
さらに、1,000万円以上の年収層では、約3人に1人が冬の賞与・ボーナス額が「100万円以上」であると回答していた。
賞与・ボーナスがビットコイン(Bitcoin/BTC)で支給されたら?
もし賞与・ボーナスが、暗号資産(仮想通貨)の代表例の一つ【ビットコイン(Bitcoin/BTC)】で支給されたらどうするか、という質問に対し、約9割が「100%現金化」するとの意向を示していた。
デジタル上における無形資産を現金という有形資産に変更したいと考える人が大多数であると言える。
年代別に見ると、30代と60代は「100%現金化」が9割以上と全体平均を上回っていることから、他年代と比べて保守的な傾向にあることがうかがえる。その一方で、「100%現金化」がもっとも少ない84.21%に加え、「100%ビットコインのまま」がもっとも多い4.39%をマークしていた40代は、暗号資産(仮想通貨)の【ビットコイン(Bitcoin/BTC)】に対して意欲的な傾向が垣間見える。
世帯年収別に見ると、全ての世帯年収層において「100%現金化」が最多数であることは変わりないが、少数派ながら「100%ビットコインのまま」という回答も確認できていることから、一定数は賞与・ボーナスの【ビットコイン(Bitcoin/BTC)】支給を許容していることが推測される。
また、「100%現金化」の意見を除くと、世帯年収により「90%現金/10%ビットコイン」「80%現金/20%ビットコイン」「現金とビットコイン半々」と温度感に異なる特徴が見られたが、いずれの世帯年収においても現金化の割合を多めとしながらも【ビットコイン(Bitcoin/BTC)】を所有することに対して多少なりとも興味関心があることが見受けられる。
総論
今回のアンケート調査結果では、2022年冬の賞与・ボーナスの約7割は「~10万円」であるものの、性別・年代別・世帯年収別に見るといずれの切り口においてもそれぞれ格差が生じていることが判明いたしました。
また、賞与・ボーナスが【ビットコイン(Bitcoin/BTC)】で支給された場合、約9割は「100%現金化」すると回答しており、世界でもっとも流通している暗号資産(仮想通貨)と言えど、国内においては現金への信頼度が高いことが推察されます。
言い換えれば、暗号資産(仮想通貨)市場に対する知見が増えれば、新たな傾向が見えてくる可能性も考えられると言えます。
弊社が運営するWeb3メディア「Mediverse」は、今後も暗号資産(仮想通貨)に関する最新情報をより多くの人々にお届けするとともに、本市場の成長に貢献してまいります。
・過去のアンケート調査結果はこちら
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