仮想通貨のおすすめ税金計算ツール3選！仮想通貨の税金計算のやり方をわかりやすく解説

仮想通貨取引で税金計算が必要なタイミング

仮想通貨取引で税金計算が必要なタイミングは主に以下のとおりです。

仮想通貨を売却したとき
仮想通貨で決済したとき
仮想通貨で別の仮想通貨を購入した場合

1つずつ確認していきましょう。

仮想通貨を売却したとき

1つ目は仮想通貨を売却したときです。売却益が出ると課税対象となります。

例えば、1BTCを500万円で購入し、600万円に値上がりしたときにすべて売却したとします。

その場合、利益の100万円が課税対象です。

とはいえ、値上がりしても売却しなければ損益は発生しません。その場合、課税対象にならないため確定申告などは不要です。

仮想通貨で決済したとき

2つ目は仮想通貨で決済したときです。

これは「仮想通貨を売却して得た日本円で商品を購入した」と扱われるからです。

「入手時点の仮想通貨時価＜商品購入時点の仮想通貨時価」となっていれば、利益が発生し課税対象となります。

計算式は以下のとおりです。

「商品・サービスの価格」ー「仮想通貨の取得価額」＝「所得額」

仮想通貨で決済するときも、課税対象となるので注意しましょう。

仮想通貨で別の仮想通貨を購入した場合

仮想通貨で別の仮想通貨を購入した場合も、税金計算が必要です。

例えば、BTCでETHを購入する場合に所得が発生する可能性があります。

先ほど解説したように「BTCを売却して得た日本円でETHを購入した」という扱いになるからです。

「BTCを購入したときのBTC時価＜ ETHを購入したときのBTC時価」となっていれば、利益が発生するため課税対象です。

このケースは日本円で利益を得ておらず、課税されないと思われがちです。しかし、仮想通貨の交換も課税対象となる場合があるので注意しましょう。

仮想通貨の税金計算方法

仮想通貨の税金計算は以下の方法で行います。

税金計算ツールを使用する
税理士に任せる
国税庁のホームページを参照する

1つずつ確認していきましょう。

税金計算ツールを使用する

ツールを使えば、かんたんに税金計算できます。

取引所の取引履歴をアップロードするだけで、自動で計算してくれます。

取引回数がそれほど多くない方であれば、無料で利用可能です。

おすすめのツールは以下の見出しで解説しているので、参考にしてみてください。

税理士に任せる

何度も仮想通貨取引する方や大きな利益を出している方は、税理士に任せるのもよいでしょう。

税金計算に使う時間を節約できるため、ストレスなく仮想通貨取引を行えます。税務調査が入った場合でも安心できるはずです。

とはいえ、依頼料金は税金計算ツールよりも高くなるため注意しましょう。

国税庁のホームページを参照する

ツールを使ったり税理士に依頼したりせず、手作業で税金計算を行うことも可能です。

その場合は、国税庁のホームページを参照するとよいでしょう。

とはいえ、事前に取引履歴をスプレッドシートなどに記録しておく必要があります。

取引回数の多い方にとってはかなりの労力となるので、その場合はツールを使用したり税理士に依頼するのがおすすめです。

年に数回ほどしか取引しない方は、国税庁のホームページを参考にしつつ自分で計算するのもよいでしょう。