仮想通貨MANTRA（OM）とは？特徴・将来性・買い方まで徹底解説【RWA注目銘柄】

仮想通貨MANTARA（OM）とは？

仮想通貨MANTRA（マントラ）は「不動産」や「美術品」など、リアル世界にある財産（Real World Assets/RWA）をブロックチェーンを用いて管理することを目指すプロジェクトです。

名称	MANTRA（OM）（マントラ、オーエム）
ティッカーシンボル	OM
時価総額ランキング	73位
価格	0.5067ドル(約70.99円）
ローンチ	2020年8月
発行上限	なし
取り扱いのある取引所	Bybit、Bitget、OKXなど
公式	・Webサイト・ホワイトペーパー・X

MANTRAプロジェクトは、不動産や美術品といった「リアルな財産」を暗号資産として取り扱えるようにするというWeb3時代における革新的な仕組みとして注目されています。

MANTRAは、独自のブロックチェーンを持つレイヤー1のプラットフォームであり、そのネイティブトークンがOM（オーエム）です。

OMはMANTRAエコシステム全体で利用される基軸通貨として機能し、ネットワーク手数料の支払いや、ステーキング、ガバナンス投票などに使用されます。

「OMniverse（オムニバース）」と呼ばれる複数のサービスを通じて、資産運用や開発が進んでおり様々な活用の可能性が広がっています。

2025年4月 MANTRA(OM)が急落したことで話題に

2025年4月13日、MANTRA（OM）の価格はわずか数時間で約90%下落し、約6.30ドルから0.50ドル未満まで急落しました。時価総額は約55億ドル（約7,700億円）以上が消失し、暗号資産市場に大きな衝撃を与えました。

MANTRAは、数千種類ある暗号資産のうち時価総額ランキング20位前後の「エリート」通貨でしたが、暴落後には70位前後まで順位を落としてしまいました。

MANTRA暴落の原因はわかっておらず「運営陣や関係者の売り抜けではないか」や「詐欺コインではないか」などの疑いの目が向けられていますが、いずれも憶測の域を出ていません。

MANTRA運営チームはこの急落の理由として、中央集権型取引所（CEX）における大量のレバレッジポジションの強制清算が重なったことを挙げています。市場に大量のトークンが放出され、価格が一気に崩れた形です。

暴落直後は「ラグプル（詐欺的な売り抜け）」との声もありましたが、共同創業者が公式Xで完全否定。関係者による売却はないと説明し、信頼回復に向けた対応を進めていると発表されました。

また信頼回復と価格の安定を図るため、MANTRAは3億OMトークンのバーン（焼却）を発表しています。このうち1.5億OMは共同創業者のマリン氏自身の保有分であり、残りの1.5億OMはエコシステムパートナーの保有分とされています。

この結果、OMトークンの総供給量は1.82億から1.67億に減少し、約8.2%の供給削減となります。このバーンは、2025年4月29日までに完了する予定です。

仮想通貨MANTRA（OM）の特徴

ここからは、MANTRA（OM）の特徴を紹介していきます。

現実世界の資産(RWA)をブロックチェーン上で保管できる

従来の仮想通貨プロジェクトの多くは、デジタル上の資産、例えばNFTやトークンなどを管理、売買します。

一方、MANTRAは「現実世界の資産（Real World Assets＝RWA）」をトークン化して扱うプロジェクトです。

現実世界にある様々な「契約」の類がブロックチェーン上で管理されることで、次のような利点が生まれます。

所有権や契約の透明性が高まる
分割所有や少額投資が可能になる
中間業者を減らすことで、コスト削減・手続きの簡素化が進む

これにより暗号資産市場と伝統的な資産市場の資金が相互に流れ込むことも期待されており、「Web3版の不動産投資・美術品投資」として注目されています。

他チェーンとの高い互換性を持つ

MANTRAブロックチェーンは、複数のブロックチェーンと互換性があります。

一般的に、Web3のブロックチェーンは「自分のチェーンの中で全てを完結させて欲しい。チェーン間の資金の移動は極力してほしくない」という面があります。

しかしMANTRAは逆に、他のチェーンとの資金の移動をスムーズにすることでその価値を高めています。これは、Cosmos SDK（コスモス・ソフトウェア開発キット）という仕組みを使って構築されているためです。

Cosmos SDK（コスモス・ソフトウェア開発キット）とは

異なるブロックチェーン同士の相互接続やカスタムチェーンの開発を容易にする、オープンソースの開発フレームワークのこと。

イメージとしては、Cosmos SDKは「ブロックチェーンのレゴブロック」みたいなもので、各パーツを自由に組み立てて、他のレゴともつなげられるような仕組みと思ってください。

この構造により、MANTRAは次のようなメリットを持っています。

他のチェーンと資産をスムーズに移動できる（＝ブリッジの柔軟性）
既存のdApps開発者が参入しやすい（＝開発者体験の良さ）
エコシステムの成長が加速しやすい

つまり、「ひとつのチェーン内だけで閉じない設計」がMANTRAの大きな強みと言えます。

4つのサービスで構成されるMANTRAの中核「OMniverse」

MANTRA（OM）がここまで注目を集めた大きな理由の一つが、4つのサービスで構成される独自エコシステム「OMniverse（オムニバース）」の存在です。

OMniverseは個人投資家から機関投資家まで幅広く利用されており、「OMトークンを基軸に資産を増やす仕組み」が集約されています。

以下4つのサービスをそれぞれ紹介します。

サービス名	役割	特徴
MANTRAノード	収益機会の提供	複数のチェーンから利回りの高い機会を見つけて自動で提供。DeFi運用の最適化に貢献。
MANTRAチェーン	アプリ開発基盤	ゲームやDEXなど、Web3アプリを開発・実行可能。クロスチェーンにも対応。
MANTRAファイナンス	トークン交換（DeFi）	高速・低コストなDEX機能を提供。スワップの透明性と効率に優れる。
MANTRA DAO	コミュニティ運営	OM保有量に応じて投票権を持ち、プロジェクト方針に参加可能。ステーキングにも対応。

これら4つのサービスの基軸通貨がOM（オーエム）トークンです。

どのサービスでもOMの保有や使用が前提となっており、OMを増やすことで収益や意思決定への影響力も拡大します。

「OMを中心とした経済圏＝OMniverse」が構築されている、というわけです。

トークン保有でステーキング、意思決定への参加ができる

MANTRAのトークンである「OM」を保有することには、複数のメリットがあります。

1点目がOMを保有することで「ステーキング」が可能になることです。

「ステーキング」とは、「PoS（プルーフオブステーク）」という形式を利用している暗号資産であれば全てが対象ですが、そのトークンを保有しているだけで、ネットワークに貢献していると見なされ、毎月一定の割合で分配金がもらえます。

いわば銀行にお金を預けてもらえる「金利」に近い存在ですが、その利率は銀行よりもずっと高いです。

2点目に、より多くのOMを保有することで、MANTRA全体の意思決定への投票権が得られることです。たとえば「資金の使い道」や「提携方針」といったプロジェクトの方向性に対して、保有者として意見を反映できるのが特徴です。

トークンを保有することで「株主」に近い体験を得ることもできます。

OMトークンの保有は、経済的な利益（ステーキング）と、運営への影響力（ガバナンス）の両方をもたらす仕組みになっています。

仮想通貨MANTRA（OM）の将来性は

ここまでは、MANTRAネットワーク及び仮想通貨OMの将来性について解説しました。

しかし多くの方が関心があるのは「結局、今後上がるのかどうか！？」という点かと思います。

MANTRAの将来性について、2025年4月の暴落関連も含めて解説します。

RWA市場が広がることによる市場の拡大

MANTRAは、不動産や美術品といった「現実に価値を持つ資産（Real World Assets＝RWA）」をブロックチェーン上で管理・取引可能にする仕組みを提供しています。

従来の暗号資産市場は、NFTやトークンなど“デジタル資産”が中心でしたが、RWA市場はその数十倍〜数百倍の資産規模を持つとも言われており、成長ポテンシャルは極めて高い分野です。

こうした巨大なオフチェーン資産と暗号資産の間を橋渡しすることで、両市場の資金が相互に流れ合う基盤をつくるのがMANTRAの目指す世界です。

今後、資産運用や所有のあり方が多様化していく中で、MANTRAチェーンやOMトークンが担う役割も大きくなる可能性があります。

暴落の原因究明、今後の対策が注目される

2025年4月、OMトークンは約6ドルから0.6ドルへと急落しました。

暴落の直後には、関係者による売り抜けや詐欺行為、いわゆる「ラグプル（資金持ち逃げ）」を疑う声も一部で上がりました。

しかし、MANTRAの共同創業者ジョン・パトリック・マリン氏は、自身のXアカウントや公式声明にて「チームやアドバイザー、投資家による売却は一切行っていない」と明確に否定しています。

時価総額ランキング1,000位や2,000位の草コインが詐欺を行うならまだしも、MANTRAは時価総額ランキング約20位の、エリートコインです。大企業が組織ぐるみで詐欺を行うのは考えにくいのと同様、MANTRA側に悪意があることは考えにくいです。

現在、暴落の明確な原因は特定されていませんが、中央集権型取引所（CEX）での大量の強制清算が引き金となった可能性が高いと運営側は説明しています。

2025年4月16日、3億OMのトークンバーンを発表。供給量の約90%を削減へ

突然の価格崩壊から2日後の4月16日、MANTRAのCEOであるJohn Mullin（ジョン・マリン氏）が、Xにて「大規模なトークンバーン（焼却）を実施する」という投稿を行いました。

発表された内容は以下のとおりです。

合計3億OMのバーン（約90%に相当）
内訳は、CEOジョン・パトリック・マリン氏の保有分1.5億OMと、エコシステムパートナーの保有分1.5億OM
バーン後の供給量は、1.82億OM → 約1.67億OM（※調整後）へ減少

今回のように一度に数億トークンをバーンするのは極めて異例であり、市場からは驚きを持って受け止められました。

なお、公式声明ではバーンの目的を以下のように説明しています。

Both in an effort to rebuild trust, but demonstrate an unwavering focus upon building a trusted, accessible and inclusive financial ecosystem, delivered through tokenization.

信頼を再構築するため、そして、トークン化を通じて信頼性が高く、アクセスしやすく、包括的な金融エコシステムの構築に揺るぎない姿勢で取り組んでいることを示すためでもあります。

MANTRA 公式

90%ものトークンのバーンは、運営としては現金を捨てることにも等しく、非常に痛みの伴う決定だったはずです。

このような重い決定を、暴落からたったの2日で行うということから、非常に優秀で責任感のあるチームが運営している、と考えることもできます。

※トークンのバーン（焼却）とは、文字通り、対象のトークンを利用不可能にし、この世から存在を消す操作を言います。

MANTRAのポテンシャルを信じて、暴落価格で買うのも選択肢のひとつ

4月16日の「トークンバーン」発表を受け、OMトークンは一時的に0.6ドルから0.8ドル台まで回復しました。

ただし本記事執筆時点（2025年4月22日）では、価格は再び0.5ドル前後に戻っており不安定な状況が続いています。

MANTRAは、暴落が起きる前は、RWA業界を牽引する期待のプロジェクトのひとつで、OMもそのネイティブトークンとして安定的な人気を誇っていました。

2025年4月に不慮のアクシデントで価格が暴落しましたが、これを「価値の高いものが、幸運にも安値で手に入る」と考えることもできます。暴落前のMANTRAは、RWA領域における先進的なプロジェクトとして注目されており、エコシステムや開発体制も高く評価されていた存在です。

今回の急落を、一時的な調整局面と捉えるか、それとも構造的な課題と見るかは、今後の運営対応と市場の反応に左右されるでしょう。

仮想通貨MANTRA（OM）のチャート推移

こちらは、OMトークンのリリース後から記事執筆時点までのチャート推移です。

2020年8月：リリース当初は0.06ドル前後
2024年3月頃：仮想通貨市場全体の高騰とともに注目され、3.4ドルに上昇（約50倍）
2025年2月：過去最高値となる8ドルを記録
2025年4月：価格が急落し、現在は0.5ドル前後で推移

OMトークンは2020年にリリースされており、そこまで注目されていませんでしたが、2024年2月ごろから価格が高騰しはじめました。

ビットコイン価格の急騰、仮想通貨業界全体の盛り上がりも手伝い、2024年だけで0.06ドルから3.4ドルと、50倍もの高騰を見せて話題となりました。

2025年2月には最高額の8ドルを記録しますが、4月には暴落し、0.5ドル前後を維持しています。

2024年以前は0.06ドル程度だったことを考えると0.5ドルでも悪くはないのですが、2025年4月現在は、やはり「暴落した通貨」という印象が非常に強いです。

仮想通貨MANTRA（OM）の今後の価格予想

こちらでは、以下の価格分析サイトでの、OMトークンの平均予想価格を紹介します。

PricePrediction：ディープラーニング分析
DigitalCoinPrice：現在価格やテクニカル分析による予測。

仮想通貨MANTRAの価格予想

	Price Prediction	DigitalCoinPrice
2025年	$0.9136	$1.07
2026年	$1.39	$1.27
2027年	$2.02	$1.67
2028年	$2.96	$2.25
2029年	$4.25	$2.25
2030年	$6.30	$2.61
2031年	$8.93	$3.78
2032年	$12.73	$5.19
2033年	$18.83	$7.34
2034年	$26.84	$9.90
2040年	$532.33	予想なし
2050年	$691.25	予想なし

いずれのサイトも「ジワジワと回復する」という予想になっています。

これらの予想サイトは、ビットコインを始めとした暗号資産業界全体の価格上昇をもとに予想していることが多く、今回の暴落や、バーンによる価格上昇の予想は含まれていないと思われます。

市場全体が順調に伸びることを前提にした「理想的シナリオ」がベースなので、過信は禁物。あくまで参考材料の一つとして捉えましょう。

仮想通貨MANTRA（OM）の購入方法

MANTRA（OM）の購入方法を紹介します。

まだ暗号資産取引所の口座を持っていない方向けに書いていますので、既に暗号資産取引所の口座をお持ちの方は、必要な部分のみ参考にしてください。

Bybit（バイビット）の口座を開設する

MANTRA（OM）は、日本国内の暗号資産取引所では購入できません。海外の多くの取引所で購入できますが、ここではBybit（バイビット）をおすすめします。

Bybitは、世界最大級の暗号資産取引所で、日本からも口座開設、利用が可能です。ダッシュボードは日本語、日本円表示が可能なため、暗号資産が初めての方でも安心して利用できます。

Bybitの口座開設方法に関する記事はこちらなので、参考にしてください。

SBI VCトレードの口座を開設する

Bybitに日本円を入金するためには、日本国内の暗号資産取引所に口座を開設する必要があります。

国内の取引所であればどこでもよいのですが、ここではSBI VCトレードをおすすめします。

SBIグループが運営しており、さまざまなボーナス、優遇プログラムが用意されており、初心者にもおすすめです。アプリでの操作も可能です。

SBI VCトレードについては別記事でさらに詳しく紹介しています。

日本円を入金する

SBI VCトレードでの口座開設が完了したら、日本円を入金しましょう。

SBI VCトレードの「クイック入金」という機能で、即座に日本円の入金が可能です。土、日、祝日いつでも24時間リアルタイムに入金ができるため、ぜひ活用してください。

SBI VCトレードへの入金方法はこちらの記事です。

XRPなどの仮想通貨を購入する

SBI VCトレードから、Bybitへ日本円を送金することはできません。

資金を一旦暗号資産に変更しなければBybitには送金できないため、日本円でなんらかの暗号資産を購入しましょう。

おすすめは送金手数料の安いXRP（リップル）です。

SBI VCトレードからBybitに送金する分のXRPを日本円で購入しましょう。

運営と取引をする「販売所」ではなく、ユーザー同士で取引をする「取引所」の方が、無駄なく購入できるためおすすめです。

Bybitに仮想通貨を送金する

SBI VCトレードで購入したXRPなどの暗号資産を、Bybitに送金します。

暗号資産の送金のためには、Bybit側で送金用のアドレス（QRコードなど）を表示し、SBI VCトレード側でそれを入力する必要があります。

初めての方は非常に面倒に感じる操作ですが、暗号資産投資をする上で必要な操作なので、早めに慣れておきましょう。

Bybitに入金する際には画像付きで解説した別記事も参考にしてみてください。

BybitでMANTRA（OM）を購入する

ようやく、BybitでMANTRA（OM）を購入することができます。

Bybit内にXRPとMANTRAのペアはないため、まずはXRPでUSDTなどを購入しましょう。

ウォレットにUSDTがあれば、MANTRA（OM）を購入することができます。

これらの操作も慣れないうちは難しいかもしれませんが、暗号資産投資をするなら必ず必要な操作です。早めに慣れておくとよいでしょう。

MANTRA（OM）を購入できる取引所

MANTRA（OM)を購入できる主な仮想通貨取引所はこちらです。

仮想通貨取引所名	日本居住者の利用	特徴
Bybit	⭕️	日本語対応が充実。UIが分かりやすく、初心者にも使いやすい。取扱銘柄が豊富で、スプレッドも狭め。
Binance	❌️	世界最大規模の取引所。機能・銘柄ともに圧倒的だが、日本居住者は利用不可。
OKX	❌️	Binanceに次ぐ大型取引所だが、日本居住者は利用不可。
Bitget	⭕️	日本語対応済。先物取引やコピートレード機能が充実。独自キャンペーンも豊富。
MEXC	⭕️	アルトコインの上場が早く、草コイン投資向け。取引手数料も安い。