リップル(XRP)は10万円や100万円になる?価格予想と将来性を解説

リップル(XRP)が10万円や100万円になる可能性は低い

リップル(XRP)が10万円や100万円になる将来について、現時点では可能性が低いと考えられます。

主な理由は、以下の2つです。

すでに認知度が高い
現在の取引価格が安い

2024年7月時点で、リップルの価格は約70円です。

10万円になるには「1,400倍」以上、100万円になるには「14,000倍」以上の値上がりが必要になります。

リップルはすでに認知度が高いので、マイナーな仮想通貨のように爆発的な値上がりは期待できません。

ただしリップルには、送金スピードの速さや手数料の安さという特徴があります。

将来的にはビットコイン(BTC)が値上がりすると予想されているので、今後はリップルも少しずつ値上がりする可能性があるでしょう。

ビットコインの価格予想については、こちらの記事で解説しています。

ビットコインの価格は上がるとAIが予想!評価が高い理由やアプリについて解説

リップル(XRP)の価格チャート

※出典:CoinMarketCap|XRP(XRP)価格･チャート･時価総額

リップル(XRP)は2013年に、約0.3円で取引が始まりました。

約4年間は価格が変わりませんでしたが、2018年1月に最高額「372円」を記録し、当初の約1,240倍になっています。

2018年の急な値上がりは、SBIホールディングスなどの大手金融機関がリップルと提携したことで、期待値が高まって起きたと考えられています。

その後、1ヶ月程度で価格が100円程度に下がりました。

以降は100円前後で変動しており、2024年7月時点では約70円で取引されています。

リップル(XRP)の価格予想｜2024年から2033年

サービス名	2024年	2025年	2026年	2027年	2028年	2029年	2030年	2031年	2032年	2033年
Techopedia	48~496円	240~720円	–	–	–	–	480~1,440円	–	–	–
DigitalCoinPrice	62.4~152円	148.8~179.2円	204.8~249.6円	267.2~320円	267.2~320円	329.6~379.2円	468.8~520円	678.4~726.4円	956.8~1,001.6円	1,304~1,352円
Price Prediction	93.376~106.064円	140.784~168円	201.6~243.2円	302.4~350.4円	435.2~528円	643.2~768円	953.6~1,104円	1,344~1,646.4円	1,936~2,340.8円	2,812.8~3,356.8円

2024年7月10日時点(1ドル=160円で計算、「最低金額~最高金額」で表示)

上記3サービスの予想では、リップル(XRP)は2030年に最低でも460円を超えています。

また2つのサービスの予想では、2033年にリップルは最低でも1,300円を超えており、現状の約20倍になる計算です。

ただしサービスによって、予想されている価格にばらつきがあります。

リップルを買って損失が生じる可能性もあるので、あくまで参考程度に活用しましょう。

リップル(XRP)の将来性が期待される5つの理由

リップル(XRP)に将来性が期待されている主な理由は、以下の5つです。

上場する可能性がある
アジアで送金サービスが普及している
法定通貨として認められる可能性がある
SEC(米国証券取引委員会)との裁判で勝訴している
CBDC(中央銀行デジタル通貨)の開発に協力している

上場する可能性がある

リップル(XRP)はETF(上場投資信託)として、証券取引所に上場する可能性があります。

理由は、リップル社の求人情報に「仮想通貨関連ETFの取り組みを進める」※という記載があり、証券取引所への上場に前向きな姿勢がみられるからです。

※参考:CoinPost|リップル、XRPのETF上場申請を準備か新たな求人情報

ETF上場が実現すれば、株と同じように証券会社でリップルを買えます。

仮想通貨取引所に登録する手間がなくなるので、リップルが買いやすくなって需要が高まれば、価格が上がるかもしれません。

アジアで送金サービスが普及している

リップル(XRP)の送金サービスは、アジア地域で普及が進んでいます。

たとえばフィリピンでは、国際送金サービスを提供するTrangloと提携し、リップルネットを使った送金サービスが始まりました。

東南アジアは国によって送金に関する法律が異なるため、国際送金にコストがかかりやすい地域です。

リップルは東南アジアに対して積極的に送金サービスを提供しており、地域特有のニーズに応えることで、サービスや仮想通貨の需要が高まる可能性があります。

法定通貨として認められる可能性がある

一部の国では、リップル(XRP)を法定通貨にする案が出ています。

アラブ諸国の金融団体「アラブ通貨基金」は、2022年に発表したレポートで、リップルをCBDC(中央銀行デジタル通貨)の代替案のひとつとして挙げました。※

※参考:CoinPost|アラブ通貨基金、リップルネットをCBDCの代替策として言及

CBDCとは国が発行するデジタル通貨で、法定通貨にあたります。

リップルが法定通貨になって対象地域での需要が高まれば、将来的に値上がりするかもしれません。

SEC(米国証券取引委員会)との裁判で勝訴している

SEC(米国証券取引委員会)との裁判で勝訴したことも、リップル(XRP)の期待値が高まった理由のひとつです。

そもそもSECは、リップルが有価証券(株式や債券などの財産価値があるもの)であると考えています。

リップルが有価証券に認められると、取引場所の制限や資金調達の規制などにより、仮想通貨としての自由度が下がると考えられていました。

しかし2023年7月、リップルは裁判で勝訴しています。

現時点でリップルは仮想通貨として自由に活動できるので、今後も新たな事業を展開しやすいです。

こちらの記事では、リップルとSECの裁判について詳しく解説しています。

リップル(XRP)が勝訴：証券にあたらないと判断される

CBDC(中央銀行デジタル通貨)の開発に協力している

リップル(XRP)は、世界中のCBDC(中央銀行デジタル通貨)開発に協力しています。※

※参考:Cointelegraph|リップルがCBDCに関するホワイトペーパーを公開

リップルの技術を参考に、デジタル化された法定通貨をスムーズに送金するためです。

これまでにリップルがCBDC開発に協力した主な地域は、以下のとおりです。

香港
パラオ
ブータン
コロンビア
モンテネグロ

ほかにも、20以上の中央銀行とCBDCのパートナーシップを結んでいます。

多くの国のCBDCに協力することで、リップルのブロックチェーン技術が送金ネットワークとして使われる可能性があります。

リップルの送金サービスが採用されれば、仮想通貨リップルの需要も高まり、価格が上がるかもしれません。

リップル(XRP)の3つの特徴

リップル(XRP)の主な特徴は、以下の3つです。

送金手数料が安い
送金スピードが速い
送金手段に採用する企業が多い

送金手数料が安い

リップルは送金手数料が安く、ウォレットや海外取引所に送金しやすい通貨です。

代表的な3つの取引所で、有名な仮想通貨の送金手数料を下表にまとめました。

取引所	ビットコイン(BTC)	イーサリアム(ETH)	リップル(XRP)
Coincheck	0.0005 BTC(約4,666円)	0.005 ETH(約2,473円)	0.15 XRP(約10円)
bitFlyer	0.0004 BTC(約3,732円)	0.005 ETH(約2,473円)	無料
Bitget	0.00008BTC(746円)	0.0016 ETH(約791円)	0.2 XRP(約14円)

2024年7月10日

ビットコインやイーサリアムの送金手数料が数千円を超えるなか、リップルの送金手数料は最大で約14円です。

送金手数料が安いと海外取引所への送金やサービス決済でコストが抑えられるので、リップルを使えば仮想通貨取引で利益を減らしにくいでしょう。

送金スピードが速い

送金スピードが速いことも、リップル(XRP)の特徴のひとつです。

有名な仮想通貨とリップルの送金スピードを比較してみましょう。

ビットコイン(BTC):約10分
イーサリアム(ETH):約15秒
リップル(XRP):約3~4秒

リップルはほかの仮想通貨と比べて送金スピードが速いので、決済や取引がスムーズに行えます。

送金手段に採用する企業が多い

リップルが開発した送金ネットワーク「Ripple Net」は、すでに300社以上の企業に採用されているサービスです。

たとえば日本国内でRipple Netに加盟している企業として、以下の4社が挙げられます。

三井住友信託銀行
SBIホールディングス
みずほフィナンシャル･グループ
三菱UFJフィナンシャル･グループ

多くの有名な企業に採用されていることは、リップルの信頼性と実用性の高さを表しています。

結果、一般のユーザーもリップルを使う機会が増え、通貨の需要が高まる可能性があるでしょう。

リップル(XRP)の3つの問題点

リップル(XRP)の主な問題点は、以下の3つです。

裁判が続いている
ライバルが出てきている
中央集権的な運用をしている

裁判が続いている

2023年7月にリップル(XRP)は、SEC(米国証券取引委員会)との裁判で勝訴しましたが、完全には解決していません。

2024年3月にはSECが約20億ドルの罰金をリップルに求めるなど、まだやり取りは続いています。

Our opposition to the SEC’s request for $2B in penalties for legacy institutional sales is now public. In a case that had no allegations (or findings) of recklessness or fraud, and in which Ripple won on significant issues, the SEC’s ask is just more evidence of its ongoing… https://t.co/GLcdsyInZW

— Stuart Alderoty (@s_alderoty) April 23, 2024

最終的にSECが勝訴してリップルが「有価証券」になれば、取引方法や資金調達などのサービスが制限され、通貨としての自由度が下がるかもしれません。

ライバルが出てきている

リップル(XRP)のライバル通貨として、個人間の送金を目的とした「ステラルーメン(XLM)」が挙げられます。

リップルとステラルーメンの性能を、下表にまとめました。

項目	リップル(XRP)	ステラルーメン(XLM)
価格	約70円	約14円
時価総額ランキング	7位	31位
送金スピード	3~4秒	2~5秒
送金手数料(Coincheck)	約10円	約0.14円

2024年7月10日

時価総額や価格はリップルの方が上回っていますが、送金スピードはほぼ同じです。

さらに送金手数料については、ステラルーメンの方が70倍以上安いです。

今後、ステラルーメン以外にも送金性能の高い通貨が出てくれば、リップルの需要が下がるかもしれません。

中央集権的な運用をしている

リップル(XRP)は中央集権的な仮想通貨で、リップル社が取引情報の処理やシステム管理などを行っています。

中央集権的な運用の主な問題点は、以下の2つです。

内部で不正が起きる可能性がある
ユーザーの意見よりもリップル社の方針が優先される

ビットコインやイーサリアムとは異なり、中央集権的なリップルの運用方針に対して、不安を感じるユーザーもいます。

【かんたん解説：リップル】

リップル社が発行・管理する仮想通貨。
通貨の正式名称は「XRP」であり、国際送金を高速かつ低コストで実現可能。

リップルネットワークはリップル社が管理しており、限られた人しか参加できないので、中央集権的だと批判されることもある。

— 五十嵐マヒロ@仮想通貨Webライター|ブロガー (@mhr_cc_writer) April 27, 2023